「株主優待」を受け取って、お得に生活したいと考えている人はたくさんいるでしょう。
とはいえ、
「本当にお得なのかな？」
という不安を抱えている人も多いはずです。
そこでこの記事では、株主優待は本当にお得なのかということについて、様々な要素を深く掘り下げながら解説していきます。
お金がもらえるわけじゃないって本当？
株主優待というのは、企業からお金がもらえるわけではありません。
その企業が提供している商品やサービスの割引券や優待券など、「物」で届くことが多いのです。
中には、
「お金が儲かる仕組みなのかな？」
と考えている人もいますが、このような間違った解釈で株式投資を始めると思ったような結果を得られなくなってしまいますので注意しましょう。
優待にターゲットを絞って投資するメリットは？
株式投資では、利益を得る方法がたくさんあります。
数ある利益獲得方法の中で、あえて優待にターゲットを絞るメリットとは一体何なのでしょうか。
詳しく見ていきましょう。
定期的に届く
株主優待がある企業の株を保有しておくことで、定期的に優待品が届くようになります。
どのような物が届くかは企業によって異なりますが、
・割引券
・お米
・お肉
・金券
などが届くことも多いため、かなりお得にサービスを受けられるのです。
短期間の値動きを気にしなくて済む
優待目的で株式を購入した場合、短期間の値動きを気にしなくて済みます。
売買益や配当を狙って投資を行っている場合は、チャートから目が離せなくなってしまうことがあり、少しでも価格が下落すると、気分も落ち込んでしまいます。
しかし、優待目当ての場合は、そもそも売買益を狙っているわけでもありませんし、配当を狙っているわけでもありませんので、短期間の値動きに動じず、どっしりと構えることができるのです。
優待にターゲットを絞って投資するデメリットは？
次に、優待にターゲットを絞って投資をする際のデメリットについて、詳しく見ていきましょう。
お得な品がもらえないこともある
株主優待の内容というのは、変更される可能性があります。
こうなってしまうと、その優待の旨味を最大限に得ることができなくなってしまう可能性がありますので注意が必要です。
とはいえ、内容変更については投資家側でコントロールできることではありませんので、もし内容の変更通知などが来た場合は、売却を検討してみることもおすすめです。
トータルで考えると損している場合がある
先ほど、短期間の値動きを気にする必要がないと解説しましたが、一切値動きを気にしなくていいかと言われると、そうではありません。
いつかはその株を売却するわけですから、買った時の値段よりも価格が上がっていないと損をしてしまいます。
毎年優待を受け取っていたとしても、売却するときに何十万円も損失を出してしまった場合、それは紛れもなく「投資失敗」です。
そのため、短期間の価格変動についてはそこまで気にする必要はありませんが、売却するときのことを考えて、成長性がある企業を選別して投資していくことが大切です。
ただし、投資において「絶対」「100％」というのは存在しませんので、ある程度のリスクは想定しておく必要があります。
絶対に知っておくべき注意点
最後に、株主優待目当てで投資をするときの注意点について、詳しく解説していきます。
これから紹介する注意点を頭に入れておかないと、期待に胸を膨らませて株を購入したとしても、思った通りの結果を得られなくなってしまう可能性がありますので、最後まで目を通しておいてください。
取得条件は企業によって異なる
株主優待というのは、一定の条件を満たした投資家にしか付与されません。
企業によって基準は違いますが、
・500株以上保有している人
・200株以上保有している人
というように、条件を設けていることがほとんどなのです。
取得条件を確認せずに株を購入してしまうと、優待を受け取れなくなってしまう可能性がありますので注意しましょう。
すぐに届かないことがある
株式を購入して、すぐに優待を受けようと思っている人がいるかもしれませんが、品物が届くまでには数か月の期間がかかることが多いです。
それぞれの企業のホームページに優待が届くまでの期間と、条件について記載されていることもありますので、事前に確認しておくことをおすすめします。
まとめ
株主優待は、条件を満たす株主に贈られるおまけのようなものです。
お米や金券など、割引券など日常生活に必要な物が優待品となっていることが多いため、上手に活用することでお得に生活できるようになります。
ただし、優待を受け取るためには一定の条件を満たす必要がありますし、リスクや注意点なども存在していますので、今回紹介したことを頭に入れながら慎重に投資していくことをおすすめします。
様々なリスクや注意点を頭に入れたうえで、慎重に銘柄を選ぶことができれば、優待を受けながら配当を得て、売却時にキャピタルゲインを得ることも可能になるでしょう。