【FP2級監修】生命保険とは?4つの種類の特徴や選び方を専門家が詳しく解説

【FP2級監修】生命保険とは?4つの種類の特徴や選び方を専門家が詳しく解説

生命保険文化センターが発表したデータによると、平成30年度の生命保険への加入率は88.7%(個人年金保険を含む)と高い割合になっています。
約9割の世帯が生命保険に加入しているということになります。
(出典:生命保険文化センター 平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」)

生命保険は、病気やけがをした時や万一の時に、自分や家族の暮らしを守ってくれる大切なものです。
それにも関わらず、「何となく…」で生命保険に入っているという方も多いのではないでしょうか。

そうは言っても、
「どのような保険に入ればいいのか」
「現在加入している保険が自分に合っているのか」

をご自身で判断することは難しいことです。

また、
「そもそも生命保険って何?」
という方もいらっしゃるのではないかと思います。

そこで、今回は生命保険の基本的な知識から、実際に加入を検討する際に抑えておきたいポイントまで、分かりやすくお伝えしたいと思います。

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この記事を書いた人
2級ファイナンシャルプランニング技能士監修者
この記事の監修者

2級ファイナンシャルプランニング技能士。障害者への指導資格や簿記資格も保有。国立大学の経済学部を卒業後、流通チェーンの本部バイヤーとしてマーチャンダイジングを行う。その後、学習塾講師・就労支援事業所の指導員として、未就園児から大学受験生、障害を持つ社会人にまで、文章作成をメインに指導を継続中。コスパにこだわった家計管理と、どのような世代の方にでも分かりやすく説明できる表現力に定評がある。無料相談受付中

目次

生命保険とは

生命保険とは、人間の生存または死亡による損失を保障することを目的とする保険のことです。
入院・手術時の治療費や死亡時の遺族の生活費などを生命保険によって準備しておくことで、安心した生活を送ることができます。

生命保険は、「相互扶助」という助け合いの仕組みで成り立っています。
万一に備えて自分でお金を貯めていても、遺族の生活に十分な金額を用意ためには長い年月や努力が必要になります。
しかし、生命保険は大勢の人がお金を出し合う仕組みなので、必要なときに大きな保障を受けることができるのです。

生命保険を検討する際には、次の3つの言葉の理解が必要になってきます。

  • 保険契約者…保険会社に契約の申込みをする人
  • 被保険者…保険の補償を受ける人または保険の対象になる人
  • 受取人…保険金や給付金を受け取る人

この3つは、同一の人であることもあり、別人であることもあります。
また、ともに個人には限定されず、法人でも構いません。

生命保険の種類

生命保険には、たくさんの商品があり選ぶ際には迷ってしまいますよね。
生命保険は大きく分けると、「死亡保険」「医療保険」「介護保険」「生存保険」の4種類に分類できます。

これらの4つの保険に関して詳しく説明していきたいと思います。

死亡保険

自分の身に何かあった場合に、遺された家族の暮らしを支える保険です。

日々の暮らしの中では、時に予期せぬ事態に見舞われることがあります。
病気やケガの治療にお金がかかったり、入院してしまい働けなくなって収入が得られなくなったりすることもあるかもしれません。
とくに、一家の大黒柱が死亡などということになれば、遺された家族はさらに深刻な事態に直面するリスクがあります。

そのような事態に備えて、公的年金の制度には「遺族年金」があります。
しかし、遺族年金を受けられる遺族には、生計を維持されていたことが最低要件となり、さらに続柄によって年齢などの要件をも満たす必要があります。

さらに、今までの生活費をカバーできるほどの支給額を受け取れるとは限りません。
そこで、遺族年金の足りない分を補う役割をするのが、「遺族の暮らしを支える保険」なのです。

遺族の暮らしを支える保険には、大きく分けて以下の3種類があります。

定期保険

定期保険」は、保障期間・保険料払込期間ともに一定期間の生命保険です。
満期になっても返戻金等がないので、いわゆる「掛け捨て」と呼ばれている保険です。

シンプルな仕組みなので、終身保険に比べて保険料が割安であるというメリットがあります。
さらに、非喫煙者や健康診断の結果が良好な人は、保険料がさらにお得になる場合があります。

「10年間、20年間…」「60歳まで、70歳まで…」など保険期間は様々で、ご自身のライフスタイルに合わせて保険期間を決めることができます。

たとえば、A生命保険会社の定期保険の契約例をご覧ください。

  • 35歳・男性
  • 保険期間:60歳まで
  • 保険金額:3,000万円
  • 保険料:月4,950円(喫煙者優良体)

定期保険は、加入当初の保険料の負担を抑えて一定期間の死亡保障を準備したい方にお勧めです。
加入当初の年齢が低ければ、終身保険に比べて高額な保障を安価に準備することができます。
これから、子どもにお金がかかるという「子育て世代の世帯主」に向いている保険と言えます。

終身保険

「終身保険」はその言葉の通り、保障される期間が「終身(一生涯)」という生命保険です。
途中で解約しなければ、被保険者が死亡するまで一生涯保障されます。

掛け捨てではなく貯蓄性のある保険なので、定期保険に比べて保険料が高いというデメリットがあります。
保障は一生涯続きますが、保険料は短い期間で支払い終えることができます。
「10年、15年、20年…」「60歳まで、65歳まで…」といった形で支払期間を設定できるようになっています。

終身保険のメリットは、保険料が一生変わらないところです。
多くの保険では、更新のタイミングで保険料が値上がりするのですが、終身保険は契約時から保険料は一律となります。
そのため、将来の生活設計が立てやすくなります。

たとえば、B生命保険会社の終身保険の契約例をご覧ください。

  • 35歳・男性
  • 保険期間:一生涯
  • 保険料払込期間:60歳まで
  • 保険金額:500万円
  • 保険料:月12,825円

同じ35歳男性の場合、A生命の定期保険が「保険金額3,000万円で保険料月額5,910円」なのに対し、B生命の終身保険は「保険金額500万円で保険料月額12,825円」となっています。
保険金額は6分の1しかないのに、保険料月額は2倍以上になっているのです。

保険料払込期間は60歳までで保障は一生涯なので、長生きすればするほど保険料は割安にはなります。
保険料を現役世代のうちに払い終えて、老後は保険料の負担をなくして補償だけを受けたいという方におすすめです。

しかし、保険金額が低いものが多いので、働き世代の時に亡くなってしまうと残された遺族の生活費等をサポートすることは難しいです。

残された遺族の生活を十分にしたいのならば、定期保険や収入保障保険などと併用して加入することがおすすめです。

収入保障保険

「収入保障保険」とは、被保険者が決められた保険期間内に死亡した場合に保険金を受け取れる掛け捨てタイプの保険です。
保険期間満了まで毎月保険金を受け取る年金形式の保険です。
残された遺族が給料(収入)のように保険金を受け取ることができるので、「収入保障保険」という名前が付けられています。

収入保障保険は、定期保険の仲間なので保険期間を、「60歳まで、70歳まで…」と決めることができます。
たとえば、35歳男性が保険期間65歳まで、保険金月10万円で契約したとします。

加入してすぐの30歳で亡くなってしまった場合、遺族が受け取れる保険金の総額は月10万円×30年分、つまり3,600万円です。
しかし、45歳で亡くなった場合には、月10万円×20年分で総額2,400万円になってしまいます。
このように、年を取るにつれて、受け取れる保険金の総額がどんどん減っていきます。

しかし、そのために保険料が定期保険よりもさらに安くて済むのです。
定期保険と同じように、非喫煙者や健康診断の結果が良好な人は、保険料がさらにお得になる場合がある点もポイントが高いです。

たとえばC生命保険会社の収入保障保険の契約例をご覧ください。

  • 35歳・男性
  • 保険期間:65歳まで
  • 保険金額:月10万円(加入時総額3,600万円)
  • 保険料:月2,117円(非喫煙・健康体割引)

A生命の「定期保険」と比べて加入当時の保険金総額は600万円も多いですが、保険料は約40%と割安になっています。

収入保障保険は、リスクへの備えとして合理的な保険と言えます。
一般的に、子どもが小さいうちには、今後の教育費などの費用を保険で準備する必要があります。
しかし、子どもが社会人になり学費の心配がなくなると、必要な保障は少なくて済むようになります。

収入保障保険は歳をとるにつれてもらえる金額が減っていきますが、それに伴い遺族が必要とする金額も減っていく場合が多いです。
このようなことから、収入保障保険は割安な保険料で家族に必要な備えができる合理的な保険だといえるのです。
お子さんがまだ小さくてこれからの養育費や教育費が必要ですが、収入が少ないので割安な保険がよいと考えている方におすすめです。

反対に、収入保障保険のデメリットは、基本的に保険金の受け取りが年金形式になっていることです。
一括で受け取ることもできますが、その場合にはもらえる金額が少なくなってしまいます。

また、「保険期間を何歳までにするか」「保険金の額をいくらにするか」というプランニングをきちんと行わないと、保障が足りなくなる可能性があります。

どんな人でも自分の寿命を知ることはできないので、そのプランニングは非常に難しくなるのです。

これまで3つの保険について詳しく説明してきました。
いずれの保険も国の社会保障制度でカバーしきれない分を補うために加入するものとして考えておいて下さい。

生命保険に加入する重要な目的は、遺された遺族の暮らしを守ることです。
しかし、近年は医療技術の進歩などにより、病気やケガになっても命が助かるケースが増えてきています。
そしてそのようなことから、「病気やケガの際に備える保険」が注目されるようになってきています。
それが、「医療保険」です。

医療保険

「医療保険」とは、病気やケガで医療のケアを受けなくてはならなくなったとき、その費用を負担してくれる保険の仕組みをいいます。
民間の医療保険は、公的な医療保険ではカバーしきれない部分を補うための保険です。

たとえばD生命保険会社の医療保険の契約例をご覧ください。

  • 35歳・男性
  • 保険期間:終身
  • 入院給付金:1日5,000円
  • 手術給付金:5万円(入院中)、2.5万円(外来)
  • 給付限度日数:120日
  • 保険料:月3,760円

医療保険は、基本的に入院と手術の保障がセットになっています。
これに、「先進医療特約」などのさまざまな特約を付けていくことがほとんどです。

医療保険は手厚くしたほうがよいように思われがちですが、日本の公的医療制度の下ではそれほど手厚くする必要はないのです。

多くの方がご存じだと思いますが、6歳から70歳未満の人は、公的な健康保険によりかかった医療費の3割が自己負担となります。
しかし、知らない方が多いのですが、「高額療養費制度」という制度があります。
この制度により、1か月あたりの自己負担額の上限が決められているのです。
高額療養費を利用すれば1か月あたりの自己負担額が「自己負担限度額」を超えた場合、超えた分の金額の払い戻しを受けることができます。
医療費を支払った病院の窓口等にお問い合わせいただくと、手続きの方法について詳しく教えてもらえます。

例えば、35歳で年収500万円の会社員が病院にかかり、自己負担の医療費が1ケ月で50万円かかったとします。
その場合、自己負担限度額は約82,500円となります。
高額療養費を利用した場合、差額の約417,500の払い戻しを受けることができるのです。

近年は医療技術の発達により、以前に比べて入院日数が短くなってきています。
厚生労働省の病院報告によると、2020年の平均入院日数は27.9日です。
1996年には、平均入院日数が44.3日でした。
これを比べると、入院日数がいかに短縮しているかがわかります。
また、日帰り入院も病気の種類によっては主流になってきています。

保険でカバーされる日数が短いと、保険料は割安になります。

たとえば、先ほどと同じD生命保険会社の医療保険の契約例をご覧ください。

  • 35歳・男性
  • 保険期間:終身
  • 入院給付金:1日5,000円
  • 手術給付金:10万円(入院中)、2.5万円(外来)
  • 給付限度日数:60日
  • 保険料:月2,370円

給付限度日数が120日から60日になることで、保険料が約3分の2になるのです。

給付限度日数が短くなると、保険料が割安になります。
入院日数が短縮してきている近年では、給付限度日数が短くても割安な保険を選ぶ方が時流にあっているといえるでしょう。

しかし、脳血管疾患などの特定の病気は、治療にかかる入院日数が長くなるということがわかっています。
そのような場合に備え、長期化しやすい病気の入院日数を無制限で保障する特約をつけるということもおすすめします。
さらに手厚くしたい場合には、日額の給付金とは別に一時金とまとまった金額が給付される特約を検討しましょう。

ただし、特約は付加すると保険料が高くなります。
特約を付けすぎて、かえって保険料が高くなってしまったということもありますので注意するようにしましょう。

介護保険

「介護保険」とは、公的な介護保険の不足を補うために加入する保険のことです。
保険会社の定める所定の状態になった場合に、介護年金や介護一時金を受け取ることができます。

高齢化の進む現代では、75才以上で介護が必要になる人の割合は3人に1人にもなっているそうです。
しかも、介護にかかるお金は1人あたり平均約550万円にもなります。

公的な介護保険の保障は、心強いものです。
しかし、40歳未満で介護を必要とする状態になってしまったときや、40~64歳までの間に特定疾病以外での介護を必要とするときには、公的介護保険では対象外となってしまいます。

民間の介護保険は、公的介護保険での限度額を超えた自己負担分や、対象外のサービスを受けるための費用補填としても活用することができます。

介護保険は、貯蓄性の有無によって「貯蓄型」と「掛け捨て型」の2つがあります。

「貯蓄型」は、介護保険に死亡保険が年金保険としてセットされています。
介護保障以外に、死亡保障もつけたいという方におすすめです。

E生命保険会社の「貯蓄型の介護保険」の契約例をご覧ください。

  • 40歳・男性
  • 要介護基準:要介護2以上
  • 基準保険料:1,000万円
  • 保険期間:終身
  • 保険料:月38,480円

要介護状態になった際の介護保障以外にも死亡保障があるため、高度障害状態や亡くなった場合には死亡保険を受け取ることができます。

また、貯蓄型の介護保険を検討する際には、「解約返戻率」も重要になります。
解約時には解約返戻金を受け取れるため、要介護状態にならなくても老後の生活資金や遺族への保険金として使用することができます。

「貯蓄型」に対して、「掛け捨て型」は介護の保障を中心にしたシンプルな保険です。
解約返戻金や満期保険金を抑えた、あるいはなくすことで貯蓄型よりも保険料が割安になっています。

F生命保険会社の「掛け捨て型の介護保険」の契約例をご覧ください。

  • 40歳・男性
  • 要介護基準:要介護1以上
  • 基準保険料:300万円
  • 保険期間:終身
  • 保険料:月1,845円

「貯蓄型」に比べると、保険料はかなり割安になっています。
しかし、所定の要介護状態にならないと保険を受け取ることができません。
そのため、場合によっては保険料が支払い総額を下回ることもあります。

このようなことを踏まえて、「貯蓄型」と「掛け捨て型」のいずれにするかを決めましょう。
その際には、加入している他の保険の保障内容や貯蓄の状況を踏まえて検討するようにしましょう。

生存保険

「生存保険」とは、被保険者が一定期間経過後に生存していた場合に、生存保険金や満期保険金が支払われる保険のことをいいます。
長く生きることを前提としたり、長生きのリスクに備えたりする保険です。
被保険者が保険期間中に死亡した場合には、保険金が支払われないことが特徴となっています。

しかし、現在販売されている生存保険は、必ずしも言葉通りの意味での生存保険ではないものが多いです。
保険期間中に亡くなっても、保険期間満了時点で生存していても、保険金を受け取れる商品が多くなっています。
「生死混合保険」とも呼ばれ、将来の資産づくりを目的に用いられることもあります。
掛け捨てではなく貯蓄性があるので、一般的には死亡保険と比べて保険料が割高です。

「生存保険」の代表的なものとしては、「学資保険・こども保険」「個人年金保険」「養老保険」などがあります。

学資保険・こども保険

15歳時や18歳時等に設定した満期までに、親が生存していたらまとまった満期金や祝金が支給されます。
また、満期までに親が亡くなった場合には、一時金や年金形式で保険金が給付されます。

原則、契約者となる親と子どもの2人が被保険者となる連生保険です。
子どもが亡くなった場合には、それまでに払い込んだ保険料程度の死亡保険金がもらえることが多いです。
一方、親が亡くなった場合は、それ以降の保険料の支払いは免除され、祝い金や学資金、満期保険金などは契約どおり受け取れます。

G生命保険会社の「学資保険・こども保険」の契約例をご覧ください。

  • 親の年齢・性別:35歳・男性
  • 子の年齢・性別:0歳・男性
  • 月払保険料:10,213円
  • 払込保険料総額:2,083,452円
  • 受取総額:2,100,000円
  • 戻り率:約100.7%

「子どもの学費」を強制的に蓄えられたり、払い込んだ保険料以上のお金が受け取れたりする場合もあります。
しかし、長期固定金利商品であるため、いまのように金利が低い状況では加入には向きません。
また、中途解約すると元本割れになる可能性があります。
契約してから日が浅いときに解約してしまうと手数料が引かれ、支払った保険料を大きく下回る金額しか受け取れない場合もあります。

個人年金保険

主に老後の生活資金を準備する目的で利用されます。
一度にまとまった金額を受け取るのではなく、年金形式で支払われます。
年金の受取期間を10年、20年などと具体的に定めるものを「確定年金」。
生きている限りずっと受け取れるものを「終身年金」と言います。

さらに、保険料払込満了時にもらえる年金の額があらかじめ決まっている「定額年金」と、年金受取開始までの運用結果によりもらえる年金の額が変動する「変額年金」があります。

H生命保険会社の「個人年金保険・定額年金」の契約例をご覧ください。

  • 35歳・男性
  • 月掛保険料:15,000円
  • 保険料払い込み期間:35年
  • 払込保険料累計額:630万円
  • 年金受取累計額約:662万円
  • 年金受取率:105.0 %

個人年金保険は長い間積み立てる商品です。
そのため、その期間中にインフレとなった場合には注意が必要です。
定額年金保険の金利は固定金利なので、物価が上がっても将来受け取る年金額は変わりません。
契約した時の金利よりもインフレ率が上回った場合には、お金の価値が目減りするという可能性があります。

また、個人年金保険を途中解約すると、払い込んだ保険料より戻ってくる金額が少ない場合があるので注意が必要です。

養老保険

満期まで生存していれば、満期金が支払われる保険です。
満期までに亡くなってしまった場合には、満期金と同額の死亡保険金を受け取ることができます。

満期以降に必要な資金の準備もできるし、万が一のときはまとまったお金を受け取ることもできる保険です。
受取金額が決まっているので将来のマネープランを立てやすく、万が一の場合の備えにも使えます。

しかし、一般的に保険料が高くなりがちで、十分な死亡保障として使うには難しいというデメリットがあります。

I生命保険会社の「養老保険」の契約例をご覧ください。

  • 35歳・男性
  • 月掛保険料:45,560円
  • 保険金額 1,000万円
  • 保険期間:20年 
  • 保険料払込期間:20年

養老保険は元本割れしませんが、特約をつけるとそれが掛け捨て部分となってしまいます。
それを含めると、元本割れしてしまうように見えてしまいます。

日本の保険会社によって販売されていた生命保険は、ほとんどが高額な特約とセットになっていました。
養老保険に加入する際は、特約の有無もよく確認するようにしましょう。

まとめ

いかがだったでしょうか?
生命保険の種類と実際に加入を検討する際に抑えておきたいポイントについてお分かりいただけましたでしょうか。

この記事では「死亡保険」「医療保険・疾病保険」「介護保険」「生存保険」の4種類について詳しく説明してきました。

生命保険について詳しく知ることで、自分の「今の状況」や「今後の生活設計」に合った保険を無駄なく選ぶことができます。

また、平均寿命が伸びてきている中、老後の生活資金の準備のため「お金を貯め、増やす保険」も選択肢の一つとなっています。

皆さんを取り巻く状況は、刻一刻と変化しています。
それに合わせてライフスタイルは変化させていくのに、「保険は入ったままでほったらかし」でよろしいのでしょうか…
保険もご自身のライフスタイルや社会情勢に合わせて、常に見直していくことが大切なのです。

この記事が、読者の皆さまの保険選びのお役に立つことを心から願っています。

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